メンター育成研修を検討中の企業様へ
こんにちは。企業研修の講師派遣・講師育成を行っている、エス・エー・エス株式会社です。当社がご提供するPlusOne研修の「メンター育成研修」について、実施のねらいやポイントをご紹介します。
メンター育成研修の実施のねらい
メンター制度とは、社会人1～2年目の若手層（メンティ）に対して一人ひとり相談役（メンター）を設定することを指します。必ずしも業務には関係しない、新人ならではの不安や疑問を解消することで、イキイキと働ける環境を整えて早期の離職を防いだりする目的があります。企業によって異なりますが、入社3～8年目の社員がメンターに任命されることが多いようです。
入社3～8年目の社員たちは社会人として働くことに慣れ、業務を十分に遂行することができるとはいえ、まだ若手であることには変わりありません。突然「メンターをやってほしい」と依頼されても、「メンターって一体何をすればいいの？」と戸惑うことでしょう。実際、メンター制度を導入しているにも関わらず、満足に機能していない現場では、メンターがろくに指導も受けないまま、形式だけのメンターとしてアサインされてしまっているという課題が見受けられます。
メンター育成研修では、入社間もないメンティに対して、メンターがどのようなサポートをしてあげることが大切なのかを学びます。メンターは具体的な業務のやり方などを教えるのではなく、働く上で生じる不都合や困りごとを気軽に相談できる存在としての役割が期待されています。そのことを理解した上で、メンターとしての具体的な行動を考える機会として有効です。
メンター育成研修のポイント
◆メンター制度の導入意図を理解し、メンティへの適切なサポートを知る
誤解されがちですが、メンターは「何でもかんでもメンティの相談に乗ってあげる存在」ではありません。そのような状態に陥ると、メンター側も疲弊してしまいます。企業がメンター制度を導入する目的としては、さまざまな意図があります。先ほどお伝えした「離職の防止」も、その一つでしょう。組織としてメンターに求めていることを明確にすることで、メンティに対するサポートがどうあるべきなのかが見えてきます。
また、メンティから受けた相談をメンティの所属部署の上司や先輩に口外してしまった場合、意図せずメンティが働きづらい状況に陥ってしまうリスクもあるため、メンター側には守秘義務などの一定のルールを周知して徹底するべきでしょう。このようなメンター制度を運用するにあたって注意しなければならないポイントについても本研修で取り上げます。
メンター育成研修はPlusOne研修にお任せください
ビジネスの第一線で活躍してきた経験豊富な講師陣が、それぞれの企業に最適な研修プログラムをご提供するPlusOne研修。官公庁から民間企業まで人材育成に課題を感じている組織のよきパートナーとして、成果に直結する有意義な研修をご提案いたします。企業研修・講師派遣をご検討中でしたら、PlusOne研修にお任せください。
